前回の続き。
歯科の領域問題を撤廃するためにB歯科が山
下Aクリニック（＞HP）と連係するとい
うケーススタディです。
B．ゴールが施術でほぼ医学的判断を伴わない
場合
たとえば、オンライン診療（チャットはB歯科、
ビデオ診療は山下Aクリニック）を行った上
で、B歯科でアンチエイジング目的でプラセンタ
の注射・点滴を行う、ED用に衝撃波治療を
（レノーヴァ）行うといった場合です。
（１）これらの施術は看護師でも可能な補助的
医療行為なので、B歯科で歯科医師が行うこと
も可能です。
（２）医療行為を行う場所には規制があり、
イ．クリニックか、ロ．自宅か、ハ．職場
が原則ですが、B歯科で行うのであればイに該
当し、OKです（この点が看護師が行うこととの
違いです）。
C．ゴールが施術で医学的判断を伴う場合
たとえば、オンライン診療を行った上で、B歯
科で、アンチエイジング目的で、血管注射（静
脈）を行い強度のレーザー施術を行うといった
場合です。
→ この場合は現場での医学的判断が必要にな
る場合があるため「医師の監督の下に行ってい
る」というロジックではクリアーできません。
■いかがでしたか？
前回お話ししたパターンA、今回お話ししたパ
ターンBは、山下Aクリニックと連係すれば明
日からでも歯科で導入可能です。
お問合せはinfo@yakujihou.com 問合せ
窓口まで。
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